関節リウマチを患って10年を超えてから、治療費に関わることで生活保護をすすめられたことがあります。今回はその時のお話です。
リウマチの治療費はとにかく高い
関節リウマチって、体が痛くてだるくて辛くて、仕事にも支障が出たりするけど、働いてないと治療費が払えなかったりして・・・途方に暮れた事があります。
結局いつも気合いで仕事してきたけど、仕事がどうしても出来ないくらいに酷い時は、
本当にどうしてよいかわからなくなる時もありました。とにかく、治療費が高いです。
通常の内服薬も高いのですが、アクテムラというバイオの薬(生物学的製剤)に切替えた方が良いのに、高すぎてそれが出来ないという状況に陥ってしまったことがありました。
アクテムラへの切替えに３０万円が必要！？
引越しを機に、総合病院から、自分の調べた家から近い個人病院に通っていた時の事です。
家庭のことでとても強いストレスが続き、リウマチが悪くなってしまって、その個人病院の先生に、アクテムラという注射の治療に切り替えることを勧められました。
ですが、治療するのに、あらかじめ３０万は用意しないといけないと言われました。リウマチで体調が悪いということもあり、会社をお休みさせてもらっていた状況だったので、３０万っていうのはとっても大金でした。
ましてや、治療前に３０万用意する必要があり、そのあと継続して高額な治療費がかかってくるっていうことだったので、生物学的製剤の治療を開始することは、とても悩ましかったです。
※いまだに、この時に言われた30万円という金額の真意はよくわかりません。あまりにも私の精神状態が悪く、しっかりとした状態でお話を聞けていませんでした。でも、30万円は用意できない！と思った記憶は確かにあります。
生活保護はあまり受けたくない…
私が、生物学的製剤の治療開始を渋っていると、先生が提案してくれたのが、生活保護を受けるという選択肢でした。生活保護を受ければ治療費が無料になるからです。ただ、生活保護を受けるには、５万円か５万５千円程度という住居費の上限があって、その時に住んでいた住居を手放して住居費を下げなければいけなかったのです。東京で５万円の賃貸は、かなり場所と物件を選ばなければ見つかりません。一人暮らしをしていたので、ある程度の安全性の確保も必要ですし、リウマチで歩くのが大変な時もあるので駅近は必須条件にしていますが、５万円だと難しいです。それに、賃貸を変えなければいけないことで引っ越し費用も発生するし、生活保護を受けるには仕事を変える必要もありました。
休職中である職場は、長年勤めていてリウマチにも理解ある職場でした。その会社を辞めて、この先、新たな職場で理解を得られるか、そもそも仕事があるのか、不安になります。ということで、生活保護を受けることに利点を感じず、前向きにはなれませんでした。
受給に前向きじゃない私＆受給者を増やしたくない役所
生活保護の話に関して前向きではない私を、先生はとても心配してくれて、生活保護の話を強く勧めてくれました。そして、私自身が役所に行って生活保護を受けたいと言っても、きっと取り合ってくれないだろうという心配をから、病院から役所へ連絡すると提案されました。
そして、その場で病院が役所へ電話をし約束の日を取り付けてくれました。
私自身は生活保護に前向きじゃなかったため、迷いながらも、約束の日に、役所に行ってきました。でも、役所としても生活保護を増やしたくないようで、私も生活保護を受けることに乗り気ではなく、
話がまとまりませんでした。
限度額認定証の提案
その後、生活保護という選択肢はなくして、病院もセカンドオピニオンを考えて、転院することにしました。その時に転院したのが今(2023年8月現在)も通っている病院です。
そこで今アクテムラ(生物学的製剤)を注射しています。
今通っている病院では、限度額認定証を申請することで、生活保護を受けなくても大丈夫だし、3０万の用意も不要だと教えてくれました。
前の個人病院では、高額医療費の申請について説明はしてくれていたものの、理解して納得するということができませんした。生活保護を受けるか、そうでなければ治療開始前に３０万円用意する必要があるという話しかされず、限度額認定証により治療費が払っていけるんじゃないかという提案はされませんでした。
今考えれば、個人病院の先生の優しさにはとても感謝すべきところです。ですが、あの時の精神状態で、生活保護か大金を用意することだけを提案されて、どちらも選びたくない選択肢であり、それを勧められるのがつらくて病院で泣いたこともありました。
使える制度の情報を集める
もしも同じように治療費のことで困っているような方がいたら、ぜひ、自分の入っている会社の健保が担ってくれる高額医療費(付加給付金)や限度額認定証などの制度を調べてみるのがいいかなと思います。これは、会社に聞いてもわかることでではなかったり、収入や加入している健保によっても違いがあるので、自分の場合はどうであるか調べなければならず苦労するかもしれませんが、良い手段があるかもしれません！
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